仮想通貨の取引所は、世界中にあります。2017年5月、大手の取引所であるPoloniexが、特定の仮想通貨を上場廃止にすると発表しました。
さて、上場廃止になった仮想通貨は、その後どうなったでしょうか。確認しましょう。
上場廃止とは
順番としては、上場廃止の前に、上場を確認した方が分かりやすいです。上場とは、ある仮想通貨が、特定の取引所で売買できるようになることです。
上場廃止とは、逆の意味です。すなわち、いままで取引所で売買できていたのに、今後は取引できなくなるということです。
上場廃止になった仮想通貨を取引したいと思えば、上場を継続している別の取引所で売買します。
ということは、上場している取引所が1つだけの状態で上場廃止になってしまったら、大変です。事実上、取引が不可能になってしまいます。
というわけで、上場廃止は、仮想通貨の衰退を意味します。利害関係者にとって、大変厳しい状態です。
上場廃止になった仮想通貨
下は、Poloniexのツイッターです。いくつもの仮想通貨の取扱いを終了する旨、公開しています。
On May 2, 2017, the following will be delisted: BBR, BITS, C2, CURE, HZ, IOC, MYR, NOBL, NSR, QBK, QORA, QTL, RBY, SDC, UNITY, VOX, XMG
— Poloniex Exchange (@Poloniex) 2017年4月19日
どこかの時点でツイートが消えるかもしれませんので、下に転記します。
取引所はボランティアではありませんから、取引量があまりに小さかったり収益貢献がなかったりすれば、取扱終了もやむなしといったところでしょう。
個人的にはCUREに期待していたので、少々残念です。
仮想通貨の価格動向
さて、上場廃止になる仮想通貨の運命は、どうなるでしょうか。
FXでもそうですが、マイナーな仮想通貨が上場廃止になると、取引できる場所がなくなってしまう可能性があります。
仮想通貨の場合、取引できなければ価格は暴落するでしょう。
取引できない仮想通貨を持っていても、トレードできません。ならば、保有者としては、上場廃止になる前に、損してでも売却したいです。
というわけで、上場廃止が告知された仮想通貨のチャートを、日足で確認しましょう。全てPoloniexからの引用です。
例として、CURE/BTCとHZ/BTCを掲載しています。
チャート右端部分で、いきなり暴落している様子が分かります。換金できない仮想通貨を持っていても意味がありませんから、早く逃げようとして大勢が売ったのでしょう。
仮想通貨の価格上昇に乗ってイケイケだった保有者にとっては、まさに天から地へ突き落されたような感じかもしれません。
マイナーな仮想通貨を買って保有する場合は、取引所が取り扱いを止めるリスクを考える必要があります。
ビットコインやイーサリアムだったら、その心配はしなくて良いと思います（100%確実とは言えませんが）。
2019年12月時点のチャート
上の2つの仮想通貨について、2019年12月現在のチャートはどうなっているか、確認しましょう。
下は、CURE/BTCのチャートです。上場廃止が公表された、2017年5月以降のチャートです（Coinmarketcapから引用）。
上場廃止後、価格が乱高下している様子が分かります。その後、価格が次第に下落し、今にもゼロになってしまいそうな状態で推移しています。
この間、仮想通貨全体で価格が下落しました。よって、上場廃止だけが原因だと言えないでしょう。しかし、少なからず影響があったと予想できます。
Poloniexという、世界的に有名な取引所から排除されてしまったのですから。
では、もう一つのHZ（Horizon）はどうなったでしょう。こちらは、仮想通貨として既に存在していないようです。
と言いますのは、仮想通貨を何千種類と掲載しているサイト「Coinmarketcap」で、HZのデータが削除されているためです。
念のため、HZの公式サイトにアクセスしたところ、ワクチンソフトが反応しました。「4つのウィルスに汚染されているから、アクセスしてはいけません！」という警告です。
危ないので、アクセスできません。どうやら、HZは文字通り消滅したようです。
マイナー仮想通貨の投資戦略
上の様子を見ますと、仮想通貨について特定の戦略があるな…と気づきます。2つの方法です。
- 上場廃止アナウンスが出た仮想通貨を、ひたすら売る
- 上場しそうな仮想通貨を、長期保有する
上場廃止アナウンスが出たら売るというのは、自然な方法です。ただし、相場が大きく荒れると予想されますので、上手にサーフィンできるか？という問題があります。
下側の戦略は、上の方法の反対です。「大手から上場廃止で暴落なら、逆に、大手に採用されれば上昇するのでは？」ということです。
期待通りに大手取引所で新規採用されれば、一時的かもしれませんが価格の上昇を期待できます。
ただし、実際に上昇するかどうかは、その時になってみないと分かりません。よって、ギャンブル的要素がある方法です。
多くの取引所で採用されているメジャーな仮想通貨について、新規上場しても、価格は大して変化しないかもしれません。ほとんど上場していないような仮想通貨が、大手で採用されたときがチャンスです。
しかし、そのような仮想通貨はどれなのか、事前に探せるか？という問題があります。
日本の取引所で、取扱数が多いのは？
世界には、何千もの仮想通貨が流通しています。
数多くの仮想通貨を買いたいけれど、取引するなら日本の法律を守る会社がいいよね…というのは、自然な発想だと思います。
日本の会社なら、照会等も日本語でできるので安心です。仮に取引所がハッキングに遭っても、過去の例を見る限り、取引所が損失を補償してくれるようです。
coincheck（コインチェック）
この視点から考えるとき、最多水準の仮想通貨を扱っている会社として、coincheck（コインチェック）を挙げることができます。
全部で11通貨を取り扱っています。いずれも、名前が良く知られた仮想通貨です。
- ビットコイン（BTC）
- イーサリアム（ETH）
- イーサクラシック（ETC）
- リスク（LSK）
- ファクトム（FCT）
- リップル（XRP）
- ネム（XEM）
- ライトコイン（LTC）
- ビットコインキャッシュ（BCH）
- モナコイン（MONA）
- ステラルーメン（XLM）
日本の取引所ですと、（おそらくは法規制の問題で）新規上場する仮想通貨がなかなか出てきません。
そんな中、コインチェックは、2019年11月にステラルーメン（XLM）を上場しました。今後も、積極的に新規上場に動いてくれるのでは？と期待できるでしょう。
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