FXで勝つ人と負ける人

FXで負けるトレーダーの割合が判明!

投稿日:2014年10月21日 更新日:

FXで勝っている人の割合、負けている人の割合。この数字はFX各社のトップシークレットに近いデータだと思います。

よって、私たちに具体的な数字が出てくることはないと思っていたのですが、その数字が分かりました!

フランス政府の公表データ

フランス当局のFXとCFDを合計した調査ですが、以下の通りです。フランス政府が、FX業者から個人投資家の取引データを回収して分析した結果です。

圧倒的な信頼度でしょう。しかも、1年間という短期間の調査でなく、4年間もあります(データ引用元:ForexMagnates)。

  • 調査期間 : 2009年~2012年
  • 損になった人数 : 13,224人
  • 損失額合計 : 2億2千万ドル
  • 利益を得た人数 : 1,575人
  • 利益額合計 : 1,751万ドル

負ける個人投資家が圧倒的に多い

この簡潔な記事から分かることを、いくつか書いていきます。

トレードした人数が少なすぎるんじゃない?

カバー率は100%でないとはいえ、2009年~2012年の4年間でフランス全体の数字としては、あまりにも人数が少ない気がします。

しかし、フランスではFXやCFDの人気がないのかもしれません。

個人の取引高でいえば、日本は世界の中でもとても多い部類です。このため、日本と比較してフランスが少ないな、と考えるのは不適当かもしれません。

負けた人の割合は?

負けた人の割合を計算しますと、89.4%です。

FXで負ける個人投資家の割合

ゆったり為替は「意外に低い数字だ」と思いました。90%半ばくらいが負けていると思っていました。89.4%が負けるということは、勝っている人が全体の10%くらいだということです。

フランスの金融市場規制当局が、顧客の取引データを使って調査した結果です。負ける人の割合は何%か?という疑問はこの数字をもってある程度解決したと言えそうです。

ただし、日本を対象にした調査ではありませんので、日本では少し数字が違うかもしれません。

お金はどこへ消えてしまったの?

負けた金額と勝った金額を比較しましょう。FX会社への手数料がありますから、勝ちの金額が負けの金額よりも少し少ないくらいかな?と予想することも可能でしょう(負けだすと熱くなって、取引回数が増えるなどの負けパターンを想定)。

  • 勝った人の利益額 : 1,751万ドル
  • 負けた人の損失額 : 2億2千万ドル

FXでの勝敗金額

これはタイプミスか?と思わず目を疑う差です。負けた人のお金は、勝った人のポケットに入ります。これは理解できます。しかし・・・負けた金額が2億2千万ドル、勝った金額が1,751万ドル。

では、残りのおよそ2億ドルはどこに消えてしまったのでしょうか?

可能性1:調査対象が個人であり、お金は機関投資家の手元に行ってしまった。
可能性2:FX業者が手数料としてお金を持って行った。

このほかにもあるかもしれません。

可能性2につき、最近のFX業者の手数料競争は激しいので、各社の利益水準は高くないと思います。

しかし、大勢が繰り返して多額の取引をすれば、塵も積もれば山となるという感じで、FX各社にお金が移る可能性が考えられます。

なお、詐欺による資金減少も無視できない額となっているようです。というのは、フランス当局のサイトでは、以下の点が強調して書いてあるためです。

  • 苦情が多数集まっていること
  • 法律に定める手続きを経ていない違法業者に気を付けるべきこと

この種の問題はどの国でも起きているということでしょうか。次回は、機関投資家が思いっきり儲かる理由を考えてみます。

なお、下のリンク「フランスの元記事」では、顧客損益の分析データを詳細に公表しています。

→ フランスの元記事(英語)

負ける人の率は、本当に9割くらいあるのか

なお、上の数字を見て「おかしい」と感じる皆様は少なくないと思います。と言いますのは、ウェブサイトを検索しますと、勝った人と負けた人の割合のデータを探すことができます。

そこでは、負けが少し多いくらいかな?という数字になっていることがあるからです。

この数字の差がでるのは、「調査期間」が原因だと予想します。例えば、月ごとの成績を考えてみます。

1か月目: 1万円の利益
2か月目: 1万円の利益
3か月目: 1万円の利益
4か月目: 1万円の利益
5か月目: 10万円の損失

この場合、月ごとの勝敗で考えると、4勝1敗で勝率80%です。しかし、損益合計はマイナス6万円で、明らかに負けています。

個人投資家の典型的負けパターンは「コツコツドカン」です。上の成績は、まさにこれを表しています。

調査期間が長期になればなるほど、この「ドカン」で負ける割合が高くなるでしょう。また、「調査時期」もミソです。円安トレンドと円高トレンドでは、同じ調査をしても結果が大きく変わってくるでしょう。

一方、フランスの調査期間は4年間と長期です。顧客の実際の取引データを使っていますし、信頼度は高いと予想します。

機関投資家が儲かる理由

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