237460-2長期トレードの4回目です。

今回は、長期トレード(特に月足チャート)では経済指標分析が有効という話です。

経済指標の分析はとても大切

一般的な話ですが、取引開始から終了までの期間が短い場合、経済指標は見なくても良いでしょう。

ただし、米雇用統計発表や政策金利発表時刻あたりは、経済指標が重要な役割を果たすことがあります。経済指標を狙うトレードの場合は、経済指標発表時刻と発表される数字が重要になるでしょう。

経済指標発表時刻を外してトレードする場合は、基本的に経済指標を見ることはないと思います。チャート分析がメインになるでしょう。


しかし、長期トレードでは、経済指標分析がかなり重要です。

ただし、短期トレードとはかなり扱いが異なります。長期トレードについては、発表される最新の数字そのものはあまり重要ではないでしょう。市場予想よりも多かった・少なかったというのは、長期トレードではおそらく意味がありません。

重要なのは、過去10年~20年の長期推移です。その長期推移と為替レートの関係を調べることが重要になります。


経済指標の分析方針

米雇用統計では、毎月の増減が10万人~15万人以上あれば、米国の経済は順調だと言われることがあります。これが事実ならば、米ドル/円(USD/JPY)は円安傾向になるのでは?と予想できます。

その予想が正しいかどうかを、過去10年以上のデータで確認します。

調査期間は長ければ長いほど良いです。ただし、ゆったり為替の所感としては、バブル崩壊前と崩壊後では為替レートの動きが大きく異なると思います。そこで、ゆったり為替は1990年代以降について調査することが多いです。

そして、何らかの特徴が見つかり、その合理的な理由も見つかったら、それに基づいてトレードします。他人には話さない方が良いです(ゆったり為替は、その一部について公開するという状態ですが)。


長期チャート分析と経済指標分析の組み合わせは強力

というのは、月足チャートと経済指標の分析は、極めて強力だからです。

ゆったり為替の米ドル/円(USD/JPY)長期予測は、2014年時点で公開してます。ということは、分析そのものはもっと前に完了しています。

その後発生した事象を振り返りましょう。

・ スイスショック(2015年1月)
・ ギリシャ財政危機(2015年~)
・ 米政策金利がなかなか上昇せず、FOMCがあるたびに為替レートが不安定(2015年)
・ イギリスの国民投票(2015年6月)
・ 米国大統領選挙(2015年11月)

様々なショックがあったにも関わらず、分析はおおむね正答でした。ターゲットにした経済指標の重要度が極めて高く、かつ、その指標に大きな変化がなければ、これらのショックでチャート分析が無効になるとは言えないようです。

例外としては、2007年のサブプライムローン問題と2008年のリーマンショックの組み合わせがあります。これについては、次回考察しましょう。


長期トレードの特徴シリーズ:
その1: メリットとデメリット
その2: 口座選択基準
その3: 週足でもピンバーやペナントが機能する!
その5: 実体経済がチャート分析を無効化する場合(月足)
その6: トレード1回当たりの損益の大きさ
その7: トレードに要する期間
その8: 含み損に対する心構え
その9: 実際のトレード例